保険または自費で迷っているご夫婦へ
2022年4月より不妊症の保険診療が始まりました。
生殖補助医療の金銭面でのハードルが下がったという意味では、多くのご夫婦にとって朗報だと思います。
しかし、変わったのは、金銭面だけではありません。保険と自費では、治療可能な範囲など、治療内容が大きく異なります。保険と自費の違いを十分に理解して、ご自身に最も適した治療を検討してください。
ポイント1
2022年3月までの生殖補助医療が、そのまま保険化されたわけではない。
ポイント2
保険診療可能なのは、基本的な治療のみ。発展的な治療は、現在も自費。
上記の2つについては、ほとんどのご夫婦が誤解されています。まずは、上記の2つを認識しましょう。
加えて話をややこしくしているのが、保険のルールです。大きなルールから細かいルールまで、たくさんのルールがあります。
細かいルールは、ここで取り上げても意味がないので、大きなルールのみ説明します。
ポイント3
保険診療と保険外診療を混合できない（混合診療禁止のルール）。
※先進医療に関しては、混合診療が可能です。
ポイント4
薬剤は、添付文書に記載のある適応症、用法以外の使い方は、認められない。
これらのルールがあるために、保険診療は自由度の低い診療になっています。つまり、個々の医師のこれまでの経験や知識による裁量が、自由診療と比較して大幅に制限されていて、厚労省の考えている通りの治療を行わないと、すぐにルール違反になってしまいます。
これらのルールを理解していただいたところで、どのような方が保険診療（または自費診療）に適しているのか、例を挙げて説明します。
- 保険診療
- 基本的な技術のみでも十分妊娠の可能性があるご夫婦
- 自費診療
- 基本技術のみではなかなか妊娠が難しい、難治性不妊の可能性があるご夫婦
生殖補助医療を受けたことなし。
不妊スクリーニング検査では、大きな不妊原因の指摘を受けていない。
今まで何回か生殖補助医療を受けてきた。
時間がないので、できることをすべてやりたい。
コストをなるべく抑えて、その範囲内でできることをやっていきたい。
生殖補助医療は、長らく保険診療の適応外とされていたこともあり、その自由度を生かして医師の経験や知識を駆使して発展してきた分野でもあるため、その知見を多くもつ医師・施設ほど保険適応範囲の狭さを感じるジレンマが発生しています。
このように、コストを重視するか、診療内容を重視するかによって、選択が変わってきます。
ご夫婦でよく相談して決めてください。
ご夫婦だけでは決められない場合は、当院にご相談ください。
